アニメに関する産経社説

■産経新聞2006年3月7日付社説「日本アニメ　厳しい現実も直視しよう」

「ハウルの動く城」が米アカデミー賞長編アニメ部門の受賞を逃したことは非常に残念だった訳だが、このような社説が出ること自体が興味深い。『宮崎駿監督の「ハウルの動く城」は長編アニメ部門の受賞を惜しくも逃したが、同賞を受賞した前作の「千と千尋の神隠し」に続くノミネートに、「やはり日本アニメは強い」との認識が広がりそうだ。』から始まった社説は、『日本アニメは本当に強いのかを見極めなければなるまい。…米国で一九九九年に公開されて大ヒットし、ブームのきっかけになった劇場版「ポケット・モンスター」第一作の後、これを超える作品はない。』と手厳しく、最後は『確かにアニメはブロードバンド時代の有望コンテンツだ。米国の優位、国策でアニメに力を入れる韓国の追い上げ、中国の存在など競争激化が予想される。映画賞での評価や国内での大ヒットによる「強いイメージ」に惑わされてはならない。問題点や実態を冷静に把握し、きめ細かな戦略を立てなければ、日本アニメの水脈はかれてしまいかねない。』と締め括っている。

まさにその通りである。社説の中で、『コンテンツ産業全般にいえることだが、ビジネスとして有望というならば、その収益が制作会社にきちんと還元される仕組みを整えるのが急務である。』とも述べられている。メディアがどうしたこうしたを議論する前にやらなければならないことは言うまでもない。

私も東洋経済（3/11号）の論点「テレビ局はコンテンツの宝庫か－間違いだらけの産業育成政策」（この題は私が付けたものではありませんので、あしからず）で、「今こそメディア主導型から制作者主導型へと大きく舵を切る時ではないだろうか。世界的な文化創造国家となるために。」と締め括った。社説で同じような趣旨のことが書かれるようになったと云うことは、少しずつではあろうが世の中の考え方が私の主張してきた方向に変わってきた兆しかもしれない。言い続けることは大切だ。

ところで、最近の検索キーワードで「クジラ」が急増（大げさかな、笑）。これは一体なんだろう。クジラ、クジラ…と言い続けても、何も思い当たるものがない（笑）。