国産大型ロケット「Ｈ２Ａ」７号機打ち上げ成功、何よりだ。もっと打ち上げ頻度を上げれば成功確立や技術も向上する可能性が高いだろう。年間１、２回程度じゃどうしようもない（今回は１年３ヶ月ぶり、米、露、欧州、中国は年間１００回以上の打ち上げ）。予算削減や漁業補償など様々な問題が有るように聞いている。宇宙開発技術進歩の波及効果を考えると、何とか課題を解決し大きく前進してもらいたいものだ。国会議員や地方公務員の削減（不正給与もどきの返還が先か！）⇒宇宙開発予算拡大、打ち上げ期間制限の撤廃などやれば良いと思うのだが。
■Title: The Guards（邦題「酔いどれに悪人なし」）,Author:Ken Bruen,東野さやか訳,（ハヤカワ・ミステリ文庫、2005年1月31日発行）
「酔いどれに悪人なし」だってよ。お～い、ご同輩。そうそう、Ｋ君、Ｉ君、君たちだよ（The Guards じゃなくて The Securities の皆さん）。我々も悪人じゃなさそうだ。「毎日飲み過ぎてどうするんだよ。」なんて言われても気にする必要なし。「我々は悪人じゃありませんから大丈夫ですよ。何が大丈夫なのか解んないけどね。」と言えば許されるかもしれない（そんなこたァないか、笑）。出たぜアイルランドのハードボイルド！充分刺激的だ！
■阿刀田高氏の「殺し文句の研究」（新潮文庫）平成１７年１月１日発行
太田恵資氏（Violin）、吉見征樹氏（Tabla）、高木潤一氏（Guitar）のMASARAを聞いていた。どうも頭から貴方の顔が離れない。脱領域音楽だからか。昨日のお別れ会の写真、何て強面の顔だ。もう少し優しい顔の写真はなかったのか（ないな）。考えたら、私が今のプロジェクトを始めて以来７年のお付き合いだった。昨年２７日に電話で話したのが最後だった。
■Title: A Spy's Life （邦題「スパイズ・ライフ」上・下） Author: Henry Porter 二宮磬訳 （新潮文庫）、平成１７年２月１日発行
スパイ小説でHenry Porterと云う作家は初めてだ。最近、ＭＩ６関連ではBrian Freemantleの作品は欠かせないし、そのほかJeffrey Archer、John Le Carre、Ken Follettなどの作品は必ず読むことにしている。この分だと、冷戦中に活躍した元スパイたちの物語が生きてる間は楽しめそうだ。
休日の昼下がり、私は散歩に出た。空気は冷たいが、陽射しは暖かく、絶好の散歩日和だ。
車通りを折れて、路地裏に入った。そのときは何も感じなかった。路地裏を抜け、住宅街を歩いているとき、ふと思った。何故、誰もいないのだろう。
そう、路地裏に入って以来、私は誰にも遇っていない。こんなに良い天気の休日、普段なら地図を手にした観光客が大勢歩いてることだってあるのに。
■「“現代世界”をみる」さんからの「ＮＨＫ問題をめぐって－問題提起」への返信
マスメディア問題へのコメントは暫く様子見にしようかと思っていた。そんな折、「“現代世界”をみる」さんから「ＮＨＫ問題をめぐって－問題提起」と云うtrackbackを頂いた。「メディア問題に対し、”我々市民が何ができるのか”を考えてみたいと思います。」と云うことなので、少々書いてみたい。
なお、マスメディア全体の問題とＮＨＫ問題とを一緒にすると議論が拡散する恐れがあるように思われる。ここではＮＨＫ問題に絞って話をさせて頂くこととしたい。
■陳舜臣氏の「桃源郷」上・下（集英社文庫）、2004年12月20日第一刷
締め切りに追われていた（締め切りの過ぎた、笑）仕事も漸く終えた。この数週間、小説の感想を書く暇もなかった。朝日新聞が筒井康隆氏の「断筆宣言事件」で酷いことをしていたのに今頃気付いたのが1月20日。それ以来、マスメディアに対するコメントばかり書いていた。
陳舜臣氏の「桃源郷」を読むと、そんな話はどうでもよくなる。
■Mainichi-msn(2/3)『記者の目：ＮＨＫ特番問題 実はくせもの「公平・公正」』について
この記事の中に、『東洋大の大石泰彦教授（メディア倫理）は「公権力を監視する役割を担うメディアの報道内容を、『公平・公正』を口実に、監視される側の政治家が判定しようとしている。それは、民主主義国では政治的圧力介入であり、国政調査権の乱用だ。現在、与野党から声が上がっている参考人招致を朝日新聞もＮＨＫも拒むべきだ」と指摘する。』（一部抜粋）との記載がある。
■Yomiuri Online(2/3)「ＮＨＫに行政指導も…収支予算案への総務相意見」について
この記事によると、『「…信頼の早期回復に努める必要がある。」とする異例の内容になっている。…（途中省略）…意見はこのほか、配慮すべき点として〈１〉審査・監査体制の強化、公金意識の徹底などにとどまらず、さらなる効果的な措置を検討、推進し、取り組み状況を国民・視聴者に公表、説明する〈２〉未契約世帯の解消に向けて、効果が見込まれる措置を抜本的に検討する〈３〉子会社等の経営・業務の情報公開を積極的に進める―など８項目を挙げた。 」（一部抜粋）となっている。
■２／１付朝日新聞社説「イラク選挙―この民意を自立の礎に」について
同社説の一部を抜粋すると以下の通りである。
「激しい妨害活動にもかかわらず、自分たちの手で新しい国の体制をつくりたいというイラクの人々の意気込みを、現地からの報道が世界に伝えた。 厳戒下で行われた国民議会選挙の投票率は、独立選挙管理委員会の推定で約６割に達したという。暫定政府にとって、選挙の正当性を主張できる結果である。いつもは反米、反占領色が濃いアラブのテレビ局も、投票所に足を運んだ人々の熱気を伝えた。アラブ世界ではほとんど前例のない自由な選挙に驚き、それなりの評価を込めた報道ぶりだった。 イラク戦争に反対し、ブッシュ米政権の政策を批判してきた私たちも、選挙の成功を願ってきた。イラクの人々が見せた自立への意欲を高く評価したい。」
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