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『放送会社は制作を行わない。現在下請で苦しんでいる制作会社から番組放映権（原著作権は制作会社）を適正価格で買うほか、その他の番組に関しては「ビデオ・アーティスト」（*)から買う。このようにすれば、その高コスト構造が是正されるだろうし、制作会社等が作品の質で戦う世界となれば、現状よりは余程良質な番組が放映されるようになるだろう。』
と云うことを考えましたが、何も放送会社に任せる必要はないのでした。やっと昨年から映像がネット取引の中で金額として見えてきた。漸く今、ネット放送が現実味を帯びてきた訳です。制作会社やビデオ・アーティスト専用のネット放送会社をどなたか設立してもらえば、その方が良さそうです。まさに湯川さんのおっしゃる「参加型ジャーナリズム」の世界に近いものとなります。

放送会社の将来は、ＤＶＤレコーダー、ＳＴＢ、Ｓｋｙｐｅ等の普及によって広告型ビジネスモデルが崩壊することを考えれば非常に暗いと言われています。このことは全国紙にも言えるのではないでしょうか。遅々として進まぬ販社や大型設備問題をそのままにして元経済部の記者の方々にメディア担当をさせるなんて可哀相です。一つ考えられるのは新たなメディア形態へ分化していく（資本関係も遮断する）道ではないのでしょうか。

(*)「ビデオ・アーティスト」とは、一人で番組等の制作を全て行う方々の総称です。そのジャンルによって１８分類位されており（米国）、日本でビデオ・ジャーナリストと呼ばれているのも「ビデオ・アーティスト」の一形態です。このほか、ビデオ・ドキュメンタリスト、ビデオ・トラベラーなどと呼ばれるジャンルがあるようです。